中古車は車両保険が付けられる?限度額はいくらに設定するのが賢い?
自動車保険は自動車事故のあらゆるリスクに対応することができるため、中古車の購入をしたときには必ず加入しなければならない。

そしてせっかく購入した中古車そのものに対する補償として、車両保険の付帯をしたいと考えるだろう。

とはいえ車両保険のイメージとして

 
  • 古い車には付けられない
  • 新車で購入しなければ付帯できない

など、何となく使えないイメージを持っていないだろうか。

そこで先に自動車保険の営業マンをしている筆者から結論を述べておくと、「中古車だから車両保険が付けられない」ということはない。

ただし中古車であることで制限があるのは本当のことだ。

そのため今回筆者が詳しく解説していく、中古車の車両保険についてきちんと最後まで読み進めることをオススメする。

そうすることで中古車の車両保険で損することは防ぐことができ、さらにお得な自動車保険の見つけ方まで知ることができるのは間違いない。

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1.そもそも車両保険とは何か

そもそも車両保険とは、冒頭でも述べている通り「車そのものに対する補償をするもの」である。

つまり事故によって損傷した車の修理費用や部品代などを、契約している自動車保険から賄ってもらうことができるのだ。

そんな車両保険には大きく分けて下記に箇条書きした2種類がある。

 
  • 一般型…自損事故を含めてほとんどの事故で補償してくれるタイプ
  • 車対車限定型(エコノミー型)…自損事故以外、ほとんどの事故で補償してくれるタイプ

それぞれご覧いただくと分かるように、補償の範囲が異なる。

その結果として、補償の範囲が狭い車対車限定型(エコノミー型)の方が、保険会社としては保険金支払いのリスクが少ないため「保険料が安くなる」ということができるのだ。

また車両保険で補償してくれる限度額は、基本的に「現在の車両の価値」に依存している。

つまり新車であれば「新車時の価格分」が、中古車であれば「新車から減少した価値分を加味した分」が、補償の限度額として設定することができる。

そのため「もう価値が無い」と判断されるほど古い中古車を購入した場合には、正直なところ「残念ながら車両保険を付帯させることがはできない」ということになるのだ。

そしてその目安は車種によっても異なるため一概にはいえないが、大まかに初度登録から10年前後が経過した車両となるため、中古車に車両保険を付帯させたい場合には、~5年程度の個体を購入することがオススメである。

ちなみに筆者が今様々な保険会社で調べたところ、車種にもよるがおおよそ6~8年以上経過している中古車では車両保険の新規加入ができないケースが多かった。

そのため5年が経過している車両に関しては、あらかじめ車両保険の付帯の可否について確認することが重要である。

さて、ここまでの説明から車両保険の種類と限度額の設定基準、車両保険付帯の可否について簡単に理解することができただろう。

しかし気になるのは「実際に付帯させた場合、どの程度の保険料になるのか」ということではないだろうか。

そこで次章では、車両保険のタイプや限度額を変更して、保険料比較をしていこう。

2.車両保険が付けられる場合、いくらぐらいになるのか

先に結論を述べておくが、車両保険を付けるとグッと保険料が上がる。

そのことを頭に入れて、下記の比較表をご覧いただきたい。

一般型(円)車対車限定型(円)無し(円)
113,46078,90045,900
  • ノンフリート等級:10等級(事故有係数0)
  • 車種:ホンダ ステップワゴン RP3型(初度登録:平成27年12月)
  • ASV割引:あり
  • 使用目的:通勤通学
  • 主な使用地域:愛知県
  • 免許証の色:ゴールド
  • 運転者の年齢条件:26歳以上補償
  • 運転者限定:本人・配偶者限定
  • その他の条件:損保ジャパン日本興亜の「補償充実プラン」を選択

車種や加入条件、保険会社によって大きく保険料は変化するため、ここでは「保険料額」についてはあまり気にしなくても良い。

そのため注目すべきなのは、車両保険の条件によって「どの程度保険料が上がっているか」である。

比較すると

 
  • 一般型と車対車限定型…34,560円
  • 車対車限定型と車両保険なし…33,000円
  • 一般型と車両保険なし…67,560円

となっている。

つまり今回のケースでは最大で2倍以上もの保険料アップにつながっており、それぞれ段階的に3万円超ずつ保険料がアップする計算になる。

つまり中古車に車両保険を付けた場合には、加入する人や補償の条件などにもよるが、大まかに「2倍程度の保険料になる可能性がある」ということは十分頭に入れておく必要がある。

また今回の車両保険の限度額は保険会社が決めた「評価額」に基づくが、この金額を自分で少なく設定すると多少保険料が安くなる。

しかし限度額は「数十万円少なくしても、年間で1,000~2,000円程度しか下がらない」という場合が多いため、筆者としては少なく設定する必要はないと結論付けている。

以上の説明から、中古車で車両保険を付られる場合、非常に保険料が高くなるということは十分理解できただろう。

そのため筆者としては、正直なところ車両保険を付けないという選択肢も、きちんと考えるべきだと結論付けている。

そこで次章では、車両保険を付けない方がオススメというケースについて、詳しく解説していこう。

3.車両保険を付けない方が良い2つのケース

プロ目線で、車両保険を付けない方が良いケースは下記の2通りだ。

 
  1. 限度額が極端に低い場合
  2. 圧倒的に保険料を抑えたい場合

それぞれ、車両保険を付けてしまうとかえって損してしまうことになるため、以下に分けた説明をしっかりご覧になってほしい。

ケース1.限度額が極端に低い場合

先程も述べているように、基本的に保険会社が「価値が低い」と評価した場合の中古車は、そもそも車両保険の付帯をさせることができない。

また仮に車両保険を付帯させられたとしても、10~20万円程度の限度額ということも珍しくないのだ。

つまり仮につけられたとしても、年間で6万円近くも余分に支払って、「万が一」という事故で受けられる補償が20万円程度では、正直なところ「あまりにも意味がない」といえる。

そのため筆者としては

  • 限度額が~30万円程度の場合
  • 限度額が購入価格よりも圧倒的に安い場合(購入価格の50%以下を目安)
  • 限度額分の損害=全損の場合に、自腹で支払える貯蓄がある場合

の内、どれか一つでも満たしている場合には、車両保険は付けない方が良いといえる。

ケース2.圧倒的に保険料を抑えたい場合

前述した保険料試算結果のように、車両保険を付帯させると大幅に保険料が上がってしまう。

そのため圧倒的に安い保険料で自動車保険に加入したいと思っている場合には、中古車のために車両保険を付帯させるべきではないのだ。

とはいえ車両保険を付帯させていないと、万が一の事故が起きた場合に心配になってしまうだろう。

その場合には

  • 免責金額を設定する
  • 車対車限定型に切り替える

という方法を実施していけばいい。

車対車限定型の自動車保険に関しては先ほども説明したので理解しているだろうが、「免責金額」についてははてなマークが浮かんだだろう。

そこで免責金額について説明しておくが、免責金額とは「補償を受ける場合に支払う自腹金額」のことである。

つまり免責金額を設定している場合には、その金額を支払わなければ補償を受けることができないのだ。

そんな免責金額の設定できる金額は、保険会社によっても大きく異なるが、主に以下のパターンのいずれか3~5パターン程度を選択できる。

 
  • 0-0
  • 3-3
  • 5-5
  • 10-10
  • 0-10
  • 3-10
  • 5-10

※すべて1回目(万円)-2回目(万円)

このように、1回目以降の補償で〇万円、2回目以降の補償の際に〇万円と分けられているのだ。

また免責金額を設定した場合の保険料は下記の通りになっている。

免責金額
1回目(円)-2回目(円)
車両保険の条件
一般型(円)車対車限定型(円)無し(円)
0-0113,46078,90045,900
3-3103,07074,130
5-599,64072,550
10-1092,10069,080
0-10110,68077,620
3-10102,28073,760
5-1099,09072,290

※保険料試算の条件

  • ノンフリート等級:10等級(事故有係数0)
  • 車種:ホンダ ステップワゴン RP3型(初度登録:平成27年12月)
  • ASV割引:あり
  • 使用目的:通勤通学
  • 主な使用地域:愛知県
  • 免許証の色:ゴールド
  • 運転者の年齢条件:26歳以上補償
  • 運転者限定:本人・配偶者限定
  • その他の条件:損保ジャパン日本興亜の「補償充実プラン」を選択

上記表のように、若干ではあるが免責金額を設定することで保険料を抑えることができる。

とはいえ極限まで削減することはできないため、もし保険料で悩むのであればもはや付けない方が良いといえるだろう。

しかし現実的に考えると、やはり付けておいた方が「安心感」はあるのも事実だ。

そこで筆者がオススメするのが、「最安の自動車保険に加入する」ということだ。

次章では車両保険を付帯させても安く加入できる自動車保険の探し方について紹介していくので、ご覧いただきたい。

4.車両保険を付けてもお得な保険料にするなら「自動車保険一括見積もり」

実は自動車保険を提供する保険会社には、下記の2種類がある。

 
  1. 代理店型…店舗にて対面で加入するタイプの自動車保険
  2. 通販型…ネットや電話にて加入するタイプの自動車保険

何となくCMなどでも聞いたことがあるだろうが、2番目の「通販型」の方が圧倒的に安いのだ。

下記に保険料比較をしたのでご覧いただきたい。

自動車保険の種類保険会社名年間保険料(円)差額(円)
代理店型損保ジャパン日本興亜113,46047,030
通販型ソニー損害保険66,430

※保険料試算の条件

  • ノンフリート等級:10等級(事故有係数0)
  • 車種:ホンダ ステップワゴン RP3型(初度登録:平成27年12月)
  • ASV割引:あり
  • 使用目的:通勤通学
  • 年間走行距離:11,000㎞以下
  • 主な使用地域:愛知県
  • 免許証の色:ゴールド
  • 運転者の年齢条件:26歳以上補償
  • 運転者限定:本人・配偶者限定
  • 車両保険:各保険会社の「一般型」でオススメされたプラン
  • その他の条件:損保ジャパン日本興亜の「補償充実プラン」、ソニー損保の「安心プラン」を選択

ご覧の通り、ほとんど同じ条件(一般条件の車両保険付き)でも、年間で5万円近くも差額が出るのだ。

そのため通販型の自動車保険で加入すると、非常にお得になるのは言うまでもない。

またあなたが心配しているだろう「顧客対応」に関する問題も、実は通販型の方が安定的に高いレベルだということができる。

というのも代理店型で対応してくれる営業マンは、実は「難易度の高くない資格試験に合格した人」であるため、保険知識が不足しており、結果的に間違った知識のもと対応されてしまうのだ。

一方、通販型の自動車保険は全国のお客様に対して電話やチャットで対応しなければならないため、企業イメージ上間違えることは絶対的にNGである。

そのため通販型の自動車保険の方が対応力が高いケースが多いといえるのだ。

以上のことから筆者としては通販型の自動車保険に加入することをオススメしたいのだが…正直なところ、通販型の自動車保険を提供する保険会社は多いため、迷ってしまうだろう。

そこでオススメなのが「自動車保険一括見積もり」というサービスである。

サービスの詳細は下記にしていくが、このサービスを利用することで最短時間で最安の通販型自動車保険を探し出すことができるので、ぜひ以下の説明をご覧になって利用してほしい。

自動車保険一括見積もりとはどのようなサービスなのか

 自動車保険一括見積りとは、ネット上で車種情報を入力すると、自動的に自動車保険会社がマッチングされるサービスだ。

あなたになにのメリットがあるかというと、各保険会社の見積もりを比較できることだ。

前述したとおり、保険会社によって全然金額が異なることが多い。

しかも、同じ保証プランにも関わらず、保険会社によって倍近く違うことも珍しくない。

自動車保険を加入するなら是非ともオススメしたいサービスだ。

しかも、あなたは無料で利用。見積もりのハガキが郵送で届くだけなので、気軽に待っていればいい。

保険は勧誘などが厳しいため、営業電話も一切掛かってこないため、非常にオススメできる。

一番の老舗である「保険スクエアbang!」を使っておけば安心して利用できる。

保険スクエアbang!公式サイト

5.まとめ

以上、中古車の車両保険に関する解説を終了するが、最後に当ページの内容をまとめておこう。

  • 中古車で車両保険は付けられるが、6~8年経過の古い中古車だと付けられないケースもある
  • 中古車で車両保険を付けた場合、車両保険の有無によって最大2倍以上もの保険料差となる
  • 車両保険を付帯させた保険料を考えると、付けなくても良いケースが出てくる
  • 仮に心配で車両保険を付けたい場合には、「自動車保険一括見積もり」を利用して、最安の自動車保険に加入すべき